【リモート地方副業あるある】お互いの「仕事」のイメージがズレやすい

こんにちは、「30sta」編集長の杉山です。

リモート地方副業で起こるトラブルの原因はいくつかありますが、
よく耳にするのが、
副業する人と受け入れ企業がイメージしている「仕事の範囲」がズレていることです。

「アドバイスだけ」vs「手足を動かして」

「100件の顧客データを入力する」というように、仕事の範囲が明確に決まっている仕事ならこうしたトラブルは起こりませんが、地方企業とリモートでおこなう副業の場合は、仕事内容が高度になるので、仕事の範囲が抽象的になることが少なくありません。

たとえば、「商品の販促を手伝ってほしい」「Webマーケティングの支援」といった具合です。

このように仕事の範囲があいまいなまま、仕事を進めてしまうと、次のようなすれ違いがよく起こります。

受け入れ企業は「アドバイスだけでなく、一スタッフとして手を動かしてほしい」と考えているのにもかかわらず、

副業者は「自分はアドバイスさえすればいい。実務は受け入れ企業のスタッフがするから」と考えてしまうのです。

ほとんどの場合、受け入れ企業はスタッフが足りないので、手足を動かしてほしいと考えているものです。

たとえば、「首都圏の飲食店に新商品を売り込むのを手伝ってほしい」というのは、実際に飲食店を回って営業してもらうことを想定しています。さらには、商品を売り込むときのプレゼン資料の作成や、商品を採用してくれそうな飲食店のリストアップもしてほしいと考えていることもあります。

すると、アドバイスだけすればいいと考えていた副業者は、実際に仕事をすすめるなかで、「え、そこまでしなくちゃいけないの」と思うわけです。

副業者が「アドバイスをするだけでOK」と考えやすいのは、リモート副業の報酬が安いこともあります。「月2万円でそこまでしなくてはいけないのか…」となりやすいのですね。

しかし、受け入れ企業は受け入れ企業で、「アドバイスだけしてもらっても、誰も実行する人がいない。もっと動いてもらえないだろうか」と考えています。結局、お互いの考え方が合わず、決裂してしまうというわけです。

このような「仕事の範囲」のズレをなくすためには、最初の段階で、「どこまで仕事をすればいいのか」、きちんとすりあわせておくことが重要です。

アドバイスだけでいいのか、実際に手足を動かすことが必要なのか。どこまで動かす必要があるか。それらを明確にすることで、トラブルを避けられ、良い関係が築けます。

リモート副業は、どうしてもコミュニケーションの量が少なくなるので、そうした確認作業を忘れてしまいがちです。意識的にすり合わせをしましょう。