【リモート副業、プロボノ、社会人インターン】会社の外で実践的に学ぶ。話題の「越境学習」とは何か？

こんにちは、「30sta！」編集長の杉山です。

社会人の新たな学び直しのカタチとして、近年、話題になっている「越境学習」。

「なんとなく意味は分かるけれども、正確にはよくわからない」「何それ、初めて聞いた」という人も多いかもしれません。

そこで、「越境学習」とは何か、改めて整理してみました。

越境学習とは「会社の外で実践的に学ぶ」こと

越境学習とは一言でいえば

「会社に所属しながら、社外の環境で、仕事につながる内容を学習する」ことです。

この定義に当てはまるものを考えると、「社外の団体がおこなっている勉強会やセミナー」「社会人大学院・ビジネススクール」などが挙げられます。

広義の「越境学習」ではそれらも含まれるようですが、本サイトでは、
「越境ならではのことをする」のが、越境学習の意義だと考えています。

そこで、本サイトでは狭義の「越境学習」として、

会社の外に越境しないと経験できない
座学だけでなく、実際に仕事をする・現場を見られる（実践できる）

という越境学習の方法を取り上げていきます。

実践的な越境ができる３つの「越境学習」とは？

狭義の「越境学習」として、本サイトが取り上げるものは、次の３種類です。

１．（高度な）副業・複業

どんな副業でも「越境学習」にはなりますが、より大きな学習効果を得たいなら、できるだけ仕事の難易度が高いものを選ぶと良いでしょう。

近年、広がっているのは、首都圏で働く人材が地方企業で高度な内容の副業をおこなう「リモート地方副業」です。

たとえば、

ネット通販の販売戦略の策定と実行
首都圏の飲食店に新製品の営業
社内基幹システムの導入サポート
人事制度の改定のコンサルティング

というような仕事を、オンライン会議ツールなどを駆使して、決められた期間内におこないます。契約期間は数か月が主流です。

このような副業をおこなっているビジネスパーソンの多くは、首都圏人材と地方企業をつなぐマッチングサービスを利用しています。

この種のサービスは、コロナ禍になってから、参入する事業者が急増しました。在宅勤務が増え、参加希望者が増えたことや、zoomのようなWeb会議ツールが普及したことなどが、その理由です。また、移住促進につながることから、地方自治体や地方の金融機関が関わるケースも増えています。

参加者が急増したことで、今では、案件ごとの募集倍率が10倍を超えていることも珍しくありませんが、採用されれば、貴重な越境学習の機会となることでしょう。

また、金額はマチマチですが、月数万円の収入が得られるのもポイントです。

マッチングサービスの例としては、JOINS、ふるさと兼業、yosomon、Loino、lotsful、スキルシフト、ともるい、遠恋複業課、タイガーモブなどがあります。

ちなみに、企業Aと企業Bが契約を結び、企業Aの人材を「複業人材」として一定期間、企業Bに送り込む、BtoBのマッチングサービスも近年、増えています。ローンディール、エンファクトリー「複業留学」、エッセンス「他社留学」、クロスフィールズ「留職」などはその一例です。

２．プロボノ

自分のスキルや専門知識を活かして、社会的な課題の解決に取り組むボランティア活動のことです。

ちなみに語源はラテン語「Pro Bono Publico」で、「公共善のために」を意味しています。

NPOやNGOなど社会課題に挑む団体の仕事を、決められた期間だけ手伝います。仕事内容はPR戦略の作成・実行のような難易度の高い仕事から、チラシ作成、リサーチまで幅広くあります。契約期間は数か月が主流で、短いもので１日～数日のものもあります。

ボランティアではありますが、有償のこともあります。

NPOなどの団体とプロボノ参加者をつなぐサイトでは、サービスグラントがよく知られています。

３．社会人インターンシップ（短期就業体験）

インターンシップといえば、「就業前の学生が一定期間、企業で就業体験をする」というイメージが一般的ですが、実は社会人を対象にしたインターンシッププログラムもあります。

たとえば「仕事旅行」は、半日～１日、さまざまな仕事を見学したり体験したりできるサービス。作詞家や左官職人、神主、探偵、バイオリン職人など、170種類の仕事旅行が用意されています。新型コロナの感染拡大が始まってからはオンラインのプログラムもスタートしました。いずれも参加費がかかります。

地方自治体が働き手を求めるために、農林水産業のインターンシップをおこなっていることもよくあります。農業なら収穫作業、漁業なら漁船に乗り込み漁に同行、林業ならチェーンソーの指導など、リアルな体験を用意しているプログラムが多くあります。こちらは無料で参加できることが多く、交通費や宿泊費が支給されることも珍しくありません。